リフォーム ~住宅の省エネ~

リフォームの場合は、新築と異なり施工現場の制約条件が多く、断熱施工をしにくい面があります。しかし、最近の断熱新商品や新技術の開発により、以前よりは手軽に行えるようになりつつあります。

信州の住まい 夏涼しく冬は暖かい家にする

「夏涼しく、冬暖かい家に住みたい・・・」これは、毎日暮らす生活ですから誰でも思う事ですよね。そのためには、快適と思うちょうどよい室内の温度 これを適切に制御(コントロール)することが必要となります。


室内温熱環境の身近な制御方法として、一昔前までは夏は扇風機、冬はストーブ、といった感じであったかと思いますが、最近ではエアコンや床暖房な  どが多く利用されるようになってきています。
しかしながら、この制御の方法、電気や石油などのエネルギーを必要とし、また利用するためにはお金がかかります。真夏や真冬に電気等の請求書を見てびっくりすることもあるのではないでしょうか。

 住宅の本体(構造躯体等)でエネルギーの消費を少なくする対策が施されていれば、冷暖房などで制御する必要が少なくなり、これが制御に要する電気代などを少なくすることに繋がります。このエネルギー消費を抑える対策の度合いが「省エネルギー性能」ということができると思います。
適切な省エネリフォームを実施することは、居住空間が快適になり、家計の負担が少なくなるばかりでなく、地球環境にもやさしい住まい方が可能になるということに繋がっていくのです。 

屋根・天井

天井裏への断熱材の吹き込みや敷き込み、屋根の裏側への断熱材の貼り付けなどの方法があります。

床をはがさず床下から断熱材を貼りつける方法などがあります。リフォームで床暖房を後付けするときは、床断熱を十分に行う必要があります。

室内側または屋外側のどちらかの仕上げ材をはがし、断熱材を施工し、元に戻す工事が必要です。このため、内装や外装のリフォームなどと一緒に行うと効率的です。

窓の断熱リフォームには3つの方法があります。

  1. 窓(サッシとガラス)を断熱性能の高いものに交換する
  2. 既存のサッシはそのままでガラスを断熱性能の高いものに交換する
  3. 既存の窓の内側にもう一つ窓をつける(内窓)

ドア

玄関ドアや勝手口のドアは、断熱タイプのドアに交換します。断熱タイププのドアは、本体の内側に断熱材が入り、枠部分も熱を通しにくい素材をはさんでいます。

全体のバランスに配慮することが重要です

住宅の省エネルギー性能を向上させるには、断熱性・気密性と日射の遮蔽のそれぞれを全般的に講じることにが求められます。住宅の省エネルギー性 能のうち、断熱性の向上にあたっては、居室の床・壁・天井・開口部などの断熱性をバランス良く向上させていくことが重要であり、部分的に断熱性能を向上さ せても、充分な効果が期待できない場合もあります。
また、気密性についても、部分的に気密性を上げてしまうと、かえって結露などが起こりやすくなってしまう場合もあります。

太陽光発電システム

エネルギーを創り出すことにより、エネルギーの消費量をプラスマイナスゼロにする。 屋根の大きさや方位、角度によって発電量が変わってくるので、設計段階から考慮するする必要があります。 4kwの太陽光パネルを日当たりのよい南向きの屋根に搭載すると年間に約4000kwhの発電が見込まれます。 これは、住宅1軒分の年間電力消費量とほぼ同じです。 イニシャルコストも年々下がっており、10年前後で設置費用が回収できるようになってきました。 太陽の熱を利用する設備として太陽熱温水器も有効です。 また、太陽光発電による余剰電力を高値のFIT価格で売電できる期間が満了(卒FIT)し、売電価格が数分の1に下がってしまうため、家庭用蓄電池が注目されてきています。

省エネ住宅の普及支援制度

省エネルギー住宅の普及のために、各種の普及支援制度が用意されています。いずれの支援制度も年度により条件などが変更することがあるため、最新の内容をホームページ等で確認する必要があります。

低利融資

一定の条件をクリアする新築または中古住宅において、住宅金融支援機構が各金融機関と提携して実施する証券化ローン「フラット35」の中の優良住宅支援制度「フラット35S」には、省エネルギー性の高い住宅に対し、融資金利を優遇する措置があります。

住宅金融支援機構ホームページ
https://www.flat35.com

減税制度

断熱性能が低い住宅の断熱改修工事を行うと所得税の控除や固定資産税の減額が受けられる国の制度が「住宅に係 る省エネ改修促進税制」です。省エネリフォームに関する所得税の減税方式には、ローン型と投資型の2通りがあります。ローン型は、ローンの年末残高に対して一定の比率の減税を受けるものです。一方、投資型は工事費用の一定比率が減税対象となるもので、ローンを利用しない場合でもメリットを受けることができるものです。